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スポーツルール.comはでテレビ中継で使われている用語もバッチリ!

 待ちに待った北京五輪が開幕した。多くの人にとって、五輪は自宅でのテレビ観戦がメインだろう。

 ところで、このテレビ観戦のおり、好きで見ていれば何となく頭には入ってくるものの、リポーターや解説者が使う用語がわからず、家族や友人に聞いても、なかなか要領を得ない、腑に落ちないということはないだろうか。

 かといって、わざわざルールブックを取り寄せて調べるまでもない・・・。そんなとき、スポーツのルールや用語をわかりやすく解説してくれるサイトを利用すれば、居ながらにして、基本的なルールから新たに決められたルールを知ることができる。また、スポーツ医療やスポーツジャーナリストなど、スポーツを仕事にしようとしている人であれば、基本的な知識の確認もできるうえ、関連書籍や関連グッズ、なぜ、テニスの0点は「ラブ」というのかなど、スポーツに関する歴史や雑学なども学べる。

 スポーツを仕事にしている人も、これからしたいとひそかに思っている人も、すぐにできて楽しいとなれば、いいきっかけとなるのではないだろうか?

スポーツルール.com

30~50代では、インターネットの利用方法に違い。50代は政治・経済を良く見る

 今では、多くの企業はPCなしでは業務はすることが出来ないほど。新入社員に専用のパソコンが割り当てられるのは当然のこととなっているようだ。が、年代が30から40~50代の層では、時代的にはパソコン環境じたいがなかったという人がほとんどではないだろうか。 そこで今回は、30~50代を中心として「職場でのネット閲覧環境」を調べてみた。

 調査はインターネットコムと JR 東海エクスプレスリサーチが行った「勤務先でのインターネット閲覧習慣」に関する調査。結果、50代のネット閲覧情報は30~40代とわずかに異なっていることがわかった。

 調査は、30~50代のそれぞれに同じ質問をして回答を比較をした。 まず、「勤務先でインターネット
から情報収集する際に、どのようなサイトを利用しているか」を聞いたところ、30代では「ニュースサイト(Yahoo! などのポータルサイトを含む) 」71.9%(100人)が最も多く、続いて「検索サイト(Google など)」69.1%(96人)となったが、40代では、「検索サイト」79.2%(118人)、「ニュースサイト72.5%(108人)となって、検索サイトがニュースサイトを上回った。

 また、50代では「ニュースサイト」80.0%(36人)、「検索サイト」80.0%(36人)と並んだが、30~40代がわずかながら利用している「SNS」「Blog」などをほとんど利用しておらず、「掲示板」17.8%(8人)を利用しているという結果に。

 続いて、インターネットでどのような情報を閲覧しているだろうか?。どの年代を通しても共通して多かったのは、「路線・時刻表検索」「辞書・翻訳検索」「企業情報」の3つ。しかし、50代だけは、「政治・経済」という回答も多く、30~40代と異なっている点だ。

 勤務先でのインターネット利用時間を聞いたところ、30代は「1時間未満」55.0%(71人)、「1~2時間」20.9%(27人)、「3~5時間」20.9%(27人)、40代は「1時間未満」43.6%(61人)、「1~2時間」37.1%(52人)、「3~5時間」14.3%(20人)、50代は「1時間未満」40.9%(18人)、「1~2時間」38.6%(17人)、「3~5時間」18.2%(8人)となり、30代は他の年代に比べ、1時間未満が最も多いものの、3~5時間という回答も多い結果になった。

 調査対象は、 民間企業に勤務する全国の30代から50代までの男女330人。男女比は男82.7%、女性17.3%、 年齢別では、30代42.7%、40代44.5%、50代12.7%。 地域別では、 北海道0.3%、東北1.2%、関東27.9%、甲信越1.8%、東海43.3%、北陸1.8%、 近畿17.3%、中国4.2%、四国1.2%、九州沖縄0.9%。

ゴールデンウィークの旅ネタをバッチリ補充♪インターネットでも受験できる

 「旅行地理検定試験」とは、旅先の知識を豊富にし、旅をより楽しく充実したものにするための検定試験で、なんと今回で第27回を迎えるという。この間、「地理検」の愛称で親しまれてきており、旅行愛好家・旅行業をめざす人々や旅行関係企業・団体の参加を得て、受験者数は延べ180,000人に上ろうとしているという。

 同検定を受けてみたいと思うなら、最初は4級がオススメだという。4級は高校生・専門学校生・大学生が対象となっているが、地理検をはじめて受験するという人には観光地理の基本的な知識が身につき、次へのステップとなるという。同検定のホームページでは、「ちょっと体験」というコーナーがあり、4級を試してみることができる。北海道の特別な地名を読ませる問題など、なじみあるものが多い。
 設問数は70問。主な観光ポイントは200個所。会場試験とインターネット試験がある。

<旅行地理検定協会:旅行地理検定>
日時:6月8日(日)
実施形態:会場試験とインターネット試験の2種類。
受験料:2,000円〜

●問い合わせ
 旅行地理検定協会  TEL:03-5396-1331

旅行地理検定

 PCで普段利用している大学のメールを、iモードメールに替わってドコモの携帯電話で利用できる

 日本通信(以下、「当社」という)は、パソコンで利用する教育機関のメールを、iモードメールに替わってエヌ・ティ・ティ・ドコモ(以下、「ドコモ」という)の携帯電話で利用できるようにする「GakuMail(ガクメール)」を、3月18日(火)より販売開始する。3月10日(月)より、ガクメールの利便性をお試しいただくことができるトライアル提供を開始した。

 インターネットが普及し、メールがコミュニケーションに必要不可欠なツールとなった現在、例えば、大学では、学生、研究生、教職員等の大学関係者であることを示す大学独自のメールアドレス(例えば「ユーザ名@大学名等.ac.jp」)を発行し、学内の連絡や就職活動等で活用されている。しかしながら、1人1台にまで普及した携帯電話では、例えば「ユーザ名@docomo.ne.jp」といった携帯電話のメールアドレスを利用することとなっており、大学発行のメールアドレス(例えば「ユーザ名@大学名等.ac.jp」)は、学内や自宅のパソコンなど限られた場所でしか利用することができない。そこで、同社では引き続き大学生協の協力を得て、ドコモの3G携帯電話を利用する新たな商品「ガクメール」の提供をするいう。

<主な特長>
 ガクメールは、パソコンで普段利用している教育機関のメールを、iモードメールに替わってドコモの携帯電話で利用できるようにする携帯電話ユーティリティ。使いなれた携帯電話で、iモードメールと同じメール操作で教育機関のメールを送受信可能。もちろん、メールはプッシュ配信されるため、電車の待ち時間や授業の合間などの短い時間を利用して、携帯電話に届いたメールを確認することができる。外出先や旅行先でもメールを確認することができるため、例えば就職活動中の学生の方であれば、志望企業からの重要なメールを見逃すことがない。また、教職員なら、学会出張中であっても、学内からの緊急メールで迅速に連絡をとることが可能だ。携帯電話で受信したメールは、サーバーから削除されないため、従来どおりパソコンで一括管理することが可能。

<価格と販売について>
ガクメールは、大学生協等を通じて、オープン価格(想定価格2千円前後、6ヶ月(185日)パッケージ)にて、2008年3月18日(火)から販売する予定だ。また、本日3月10日(月)より、購入前にガクメールを21日間お試し、トライアル開始だ。
トライアルに関する詳細はこちら。 

親子で考えよう!と、全国約120万人の小学校6年生全員に配付

 近年、子どもたちがインターネットを介した犯罪被害等に巻き込まれるケースが増えていることから、文部科学省では、特に携帯電話のインターネット利用に際しての留意点やトラブル・犯罪被害の例、対応方法のアドバイスなどを盛り込んだ子ども向けリーフレットを作成し、小学校6年生全員に配付する。

 小学校高学年の子どもを対象に、親子で考えるための参考となるよう、携帯電話のインターネット利用に際しての留意点やトラブル・犯罪被害の事例、その対応方法のアドバイスなどを盛り込んだリーフレットを作成した。内容は、トラブル・犯罪被害等に巻き込まれた事例をマンガで描くとともに、その対応方法の解説・アドバイスなどを解説したもので、フルカラー、見開きA3版、折りたたみA6版の形式。小学校6年生を対象にしており、約135万部を作成した。全国の小学校を通じて、小学校6年生全員に配付する。

 平成20年2月下旬から、全国の市町村教育委員会、関係団体等に送付している。3月から市町村教育委員会から小学校を通じて、全国の小学校6年生に配付 という。 リーフレットは文部科学省ホームページよりダウンロード可能だ。
問い合わせ先:スポーツ・青少年局青少年課電話:03-5253-4111(代表)

PCで情報の収集と提供を支援する「生きがい情報士」も配置

 インテル(東京本社:千代田区代表取締役共同社長 吉田 和正 / ロビー・スウィヌン)は、“バリアフリー PC" の実現を目指して、シニア世代のユーザーが便利な機能に簡単にアクセスできるユーザー・インターフェースを提供するソフトウェア「アラカイネット」を発表した。アラカイネットは、ウェブサイト より無償でダウンロードできる。インテル® Core™2 Duo プロセッサーをはじめとする、高性能 CPU が搭載された PC 上で動作可能だ。

 インテルは過去約 2 年間にわたり、シニア世代の PC 利用について、独自の市場調査や実証実験した。その結果、多くのシニア世代はキーボードやマウス操作に不慣れで PC を使えずにいる一方で、操作方法が簡単でさえあれば、メールやインターネット・サービスに対する関心はたいへん高いことが分かったという。

 アラカイネットでは、シニア世代のユーザーにも使いやすいように、文字の視認性、情報検索の操作性などに工夫が施されたユーザー・インターフェースを提供。このインターフェースを通して、最新情報を簡単にチェックできるほか、見やすく配置されたボタンをクリックすることで、シニア世代のユーザーに役立つコンテンツへのアクセスが容易。また、「生きがい情報士」(後述)が、メールまたは IP 電話やテレビ電話でユーザーの問い合わせに応える、「使い方相談コーナー」もあるという。

・アラカイネットの最新情報ページでは、ニュース、天気、登録者への新着メールなどがまとめて表示されており、各々の情報をひと目で閲覧。・健康、買い物、お金など、シニア世代に身近なインターネット・コンテンツが、カテゴリーごとにアイコンで表示されているので、興味のあるサイトへはクリック一つでアクセス。
・シニア世代のユーザーに関心の高い、ブログ機能やコミュニティー機能など、ユーザー参加型のコンテンツもサポート。
 サポートは、財団法人 健康・生きがい開発財団(本部:東京都文京区理事長 金田 一郎)が認定し、コンピューターを使ってシニアに役立つ情報の収集と提供を支援する「生きがい情報士」が対応する。 また、サポート機能にはキールネットワークス(本社:東京都千代田区三番町 28-7、代表取締役 CEO 鈴木 康正)のシステム・ソリューションを採用した。

 インテル代表取締役共同社長の吉田 和正は「一人でも多くのシニア世代の方が PC を簡単に使いこなし、より豊かな生活を送るために、インテルは IT 業界へ“バリアフリー PC”の実用化を呼びかけながら、これからの高齢化社会を支援していきたいと思います」と述べている。

勤務中に私的にインターネットを使用している例も多く

 8割近くの従業員が「社内で勤務中に私的にインターネットを使用している従業員を見かけたことがある」、と回答した。この調査は、インターネットコムとJR 東海エクスプレスリサーチが行った「従業員のインターネットアクセス管理に関する調査(*後述)だ。
 
 それによれば、インターネット使用に関するポリシーを「策定している」、あるいは「暗黙のルール」がある、と回答したユーザーは合計すると8割以上に上った。全体330人のうち、勤務先で人事管理業務に携わっているのは186人。この186人に対して、勤務先で従業員のインターネット使用に関するポリシーを策定しているか、聞いた。
 「策定している」と回答したのは43.5%(81人)で、「策定していないが暗黙のルールがある」が40.9%(76人)、「策定もしていないし暗黙のルールもない」が15.1%(28人)という結果となった。「策定している」と「暗黙のルール」を合計すると、84.4%にもなる。そこで「策定している」と回答した81人に対して、そのポリシーを策定した部署を聞いてみたところ、「人事管理部門、あるいはそれに順ずる部門や部署」が51.9%(42人)、「IT 部門」37.0%(30人)だった。

 また、人事管理業務に携わっている186人のうち、78.5%(146人)が、勤務中に私的にインターネットを使用している従業員を見かけたことがある、と回答した。勤務先におけるインターネットの私的利用。企業側にルールがあっても、「実態はわかりつつ私的利用されている」、というのが実情のようだ。

*調査対象:企業や団体の経営者や役員、および人事、総務、企画・経営企画を担当している、20代から60代までの男女330人。男女比は男性75.8%、女性24.2%、年齢別では、20代4.5%、30代27.9%、40代44.2%、50代19.1%、60代4.2%。地域別では、北海道0.0%、東北0.6%、関東10.3%、甲信越1.2%、東海65.8%、北陸0.9%、近畿19.4%、中国0.9%、四国0.3%、九州沖縄0.6%。

情報セキュリティトラブルは、ウィルスによるものから、内部要因にシフト
  11月13日、経済産業省は、平成18年情報処理実態調査の結果を発表した。
それによると、平成17年度の一社平均の情報処理関係諸経費は、前年比▲7.5%(10.4億円→9.6億円)と2年ぶりに減少した。
 インターネットEDI(Electronic Data Interchange:電子データ交換)等の利用企業の割合は、前年度48.0%から52.2%へ、電子タグの利用企業の割合は前年度2.2%から2.5%へとそれぞれ上昇し、企業間の情報共有基盤の普及が進んでいることがうかがわれる。
 またBtoB EC(Electronic Commerce:電子商取引)の実施企業割合は、購入では全27業種のうち26業種、販売では全業種で前年度より上昇し、EC拡大の裾野が広がっていると思われる。
  セキュリティトラブルが発生した企業の割合は、55.3%から35.9%へ低下する一方、システムトラブル及び重要情報の漏洩の発生企業の割合は増加しており、情報セキュリティトラブルの発生状況は、コンピュータウィルスによるものから、内部要因によるものにシフトしつつあることがうかがわれる。
 平成18年調査のトピックス調査として実施した個人情報保護の対策状況をみると、社内規程類の整備について運用段階まで達している企業が63.0%を占めるなど、平成17年度の個人情報保護法全面施行に伴い、対策を講じている企業が多かった。しかし、この社内規程類の運用状況を定期的に点検している企業は40.6%、従業員の個人情報保護教育について内部研修会を2度以上実施している企業は29.6%にとどまるなど、対策の見直し・改善に向けた取り組みが不十分とみられる企業が多かった。

1.調査対象:27業種、資本金3,000万円以上及び総従業者50人以上の民間事業者9,500 事業者
2.調査期日:平成18年3月31日現在
3.調査対象期間:平成17 年4月1日~同18年3月31日までの1年間(平成17年度)

ビジネスモデルの火種がきっとある!飲食業界の物流システムを変えた講師が登場!

 経営者、 執行役員、取締役以上の経営陣、起業家などの直接経営に携わる人々の集う場が、「第5回 経営者のためのビジネスセミナー・懇親会 『集う』」(主催・マングローブ)だ。単なる名刺交換だけで終わらないのが、この「ビジネスセミナー・懇親会」の特徴だ。第一線で活躍する起業家たちの生のメッセージを聞けることが一番の収穫だ、と評判のセミナーだ。

 今回、登場するのは、個人飲食店向けの業務用食材・包材・道具などをインターネットやカタログで販売するサービス『食堂楽』。そのサービスは物品のみならず、飲食店経営者へお役立ち情報を提供するコンサルタントの領域までと多岐にわたっており、その飲食業界の物流システムの発想を大きく変えたのが、エバービジョンの代表取締役 立花 貴 氏だ。今回はビジネスの起業までのドラマや、社内独自の取り組みについて紹介するものだ。「画期的ビジネスモデル」の火種が、きっとみつけられる!

<第5回 経営者のためのビジネスセミナー・懇親会 『集う』>
【日時】:2007年 11月 28日 (水) 18時 30分~21時 00分
【会場】:コートメダリオン(※フジボウ会館ビル内) 
     東京都千代田区富士見2-10-28
【構成】:第1部  ビジネスセミナー
            「食堂楽流経営術~成長・変革の軌跡~」
            講師・株式会社エバービジョン 代表取締役社長 立花 貴氏
            プロフィールはこちら
        ・第2部  参加者懇親会 (美味しいお食事で懇親会)
【参加費用】:参加費7,000円(当日払い、懇親会での飲食代込み)
【主催】:株式会社マングローブ 

 インターネットを使った大容量ファイル送受信サービス「宅ふぁいる便」を利用の方も多いだろう。
このサービス、「宅ふぁいる便プレミアム」に登録することで、従来の50Mバイトから100Mバイトに倍増できることとなった。宅ふぁいる便プレミアムは、名前や住所、関心事項などのプロフィールを登録し、ログインして使うサービス。利用は無料だが、広告付きのメールマガジンの受け取りが必要となる。
 また宅ふぁいる便プレミアムへ登録すると、送信先メールアドレスを最大30件を登録、保管しておける他、ファイルがダウンロードされた際に携帯に通知メールを送る設定も可能だ。
 宅ふぁいる便は、現在月間延べ利用者数180万人に達しており、オンラインストレージとしては日本最大規模だという。

 類似のオンラインストレージとしては、セキュリィティ便 (運営:ドライデータ)、 おくりん坊 (運営:ビットパーク)、ファイルバンク (運営:グレテックジャパン )などがある。データ大容量のデータを扱うことが珍しくなくなった現在、競争も利用者ニーズを反映するようだ。

国際的に信頼性が高いIT資格 厚生労働省YES-プログラムの対象にも

 それなりにパソコンには詳しくて、オフィスのソフトも大体使いこなせる位の自分のITスキル。いずれ転職をする時などに備えて何か自分のITスキルの証明になる資格をとっておきたい。どうせだったら、海外に興味があるから、外国でも通用するような世界共通の資格がいいな・・・。

 そんな貴方なら、IC3(アイシースリー:INTERNET AND COMPUTING CORE CERTIFICATION)を受験してみてはどうだろうか。コンピューターやインターネットに関する基礎知識とスキルを総合的に証明できる世界共通の資格試験で、世界110か国以上で実施されており、国際的に信頼性が高い。非営利のグローバルIT業界団体であるCompTIA(The Computing Technology Industry Association:コンピュータ技術産業協会)など、10の国際的な教育団体またはIT団体などから推奨されているし、日本では厚生労働省の「YES-プログラム」(若年者就職基礎能力支援事業)における認定対象資格となっている。

 世界各国の専門家が1年おきに試験内容の見直しを行っているので、時代に即したIT知識・スキルが提供されているのも特長だ。ITスキルの基礎的な部分を総合的に評価してくれるので、さらにステップアップしたい時の入門資格としては最適だろう。「アルゴリズムやプログラミングといった技術者レベルの知識はないし、初級シスアドもまだちょっと手が届かないな・・・」と言う人にもおススメだ。

 ハードウェアやソフトウェアの基礎知識を問う「コンピューティング ファンダメンタルズ」、ワープロや表計算などの代表的なアプリケーションの機能と操作についての「キー アプリケーションズ」、インターネットやネットワーク環境についての知識やルールを問う「リビング オンライン」の3科目で構成され、3科目すべてに合格すると世界共通の認定証が発行される。 頑張って合格して世界共通のITスキルを身につけよう!

<第18回IC3全国一斉試験概要>
試験日時:2007年12月9日(日)
申込締切日:2007年11月12日
会場: IC3センター指定の地域・会場
詳細・申し込み:IC3公式サイト
問い合わせ:オデッセイ コミュニケーションズ IC3センター TEL:035293―1881

国際コミュニケーションのための英文の会計試験で飛躍を!

 ビジネス資格の新スタンダードの「国際会計検定」=バティック(BATIC:Bookkeeping and Accunting for International Communication)。「国際会計検定」とは、「国際コミュニケーションのための英文会計テスト」のことだ。「アカウント」は「アカウンタビィりティ(説明責任)」という意味から分かるように「相手に伝わるように正しく説明する」という意味がある。企業やビジネスの実態を正しく伝える意味で会計はもっとも雄弁なコミュニケーションツールであり共通言語だ、という。
 

 日本の会計基準は、現状のままでは国際規格に合わず、“リキャスティング”が必須なのだそうだ。リキャスティング能力とは、日本の会計を海外のビジネスベースに組み整える力のこと。バティックはこの能力を養うことがひとつの目標だ。
 この人材のニーズは高まるばかり。国境をこえるインターネットの出現が、この資格の価値をさらに高めている。海外取引をしている人、財務、会計の仕事にかかわってる人、商業高校や大学で簿記や会計を専攻している人などに、ぴったりのスキルといえるだろう。
 試験問題は、マークシートによる選択問題と記述式。1000点満点のスコア制で、ブックキーパーレベルが319点まで、アカウンタントレベルが699点まで、アカウンティングマネジャーレベルが897点まで、コントローラーレベルが1,000点までの4段階となっている。

<第14回国際会計検定試験概要>
試験日:12月19日(日)
出願期間:10月2日~11月2日まで
受験料:9,870円
インターネットからの申し込み 東京商工会議所検定センター 電話:03-3987-0777

Q&A形式でネット時代の法的処理と税務が分かる

 インターネットの世界は新規に起こる事態が多くあり、従来の法律実務では処理が難しい面が出現することが多々ある。また、ネット社会では技術と環境変化が激しいために、法律・税務面で避けて通ることができないトラブルが生ずる可能性が大変高い。発生の予測される具体的事例を設定しQ&Aで解説を加えているのが本書だ。

 例えば「自社のWEBページ上に掲載したバナー広告が原因で消費者が詐欺にあった場合、損害賠償責任を負うことがあるか?」 「LANの構築に関する費用の税務上の取り扱いは何年か?」「サイバーモール運営会社の売り上げ計上時期はいつか?」などの設問に回答する形式を用い具体的に説明するのが特徴だ。

 法務編の項目は、情報収集方法、著作権、インターネット上の表現行為をめぐる問題、通信制度、インターネット上の犯罪行為、プロバイダーなどのネットワーク管理者の責任をめぐる問題、インターネット広告、電子商取引など。税務編では、設備費の税務、IT化する税務行政、国際電子商取引をめぐる課税問題、などだ。最新の法制度、裁判例と海外動向も盛り込みながら詳しく解説している。加除式で、常に最新内容になるメリットがある。

編集 夏井高人(明治大学教授)
    岡村久道(弁護士)
    掛川雅仁(税理士)
定価 11,025円(税込み価格)
新日本法規出版刊

 NTTレゾナントは、インターネットポータルサイト「goo」上の実験サイト「gooラボ」内で「5W1H検索」に関する実証実験を開始した。やり方は、検索ボックスにキーワードを入力すると、When(いつ)、Where(どこで)、Who(誰が)、What(何)、Why(なぜ)、How(どのように)の5W1Hの観点ごとに検索結果を表示するというもの。国内初の試みだという。
 既存のWeb検索で満足いく情報が得られなかった場合にも、より簡易に、目的の情報を入手することができる。一般のWeb検索では、ユーザが入力したキーワードが含まれるウェブサイトを検索結果として表示するがこれは、5W1Hの観点から検索した情報を提供する。
 また、5W1Hに分けられたボタンをクリックするだけで各検索結果が得られる分かりやすいインターフェイスにより、インターネットや検索サービスに不慣れな人でも直感的に利用可能だ。

 例えば、「旅行」について「5W1H検索」を利用する場合は次のようになる。
(1) What
goo旅行をはじめとした旅行サイト、など「What」に関する検索結果を表示
(2) Who
一緒に旅行したい有名人、元旅行代理店出身者が書くブログ、など「Who」に関する検索結果を表示
(3) When
宇宙旅行の片道時間、ツアー旅行の期間、など「When」に関する検索結果を表示
(4) Where
旅行ガイド、観光協会、など「Where」に関する検索結果を表示
(5) Why
社員旅行を断る理由、旅行の口コミサイトが人気な理由、など「Why」に関する検索結果を表示
(6) How
旅行の手順、2100円で海外旅行する方法、など「How」に関する検索結果を表示

<アクセス方法>は、「goo」トップページ ⇒「goo」トップページ右上部の「gooラボ」をクリック
⇒「検索UIラボ」をクリック する。  または、こちらから

過半数の人が「eラーニングはかなり利用効果があった」と回答
                           「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」から

  「gooリサーチ」とNTTレゾナント、および三菱総合研究所は、2007年7月、「gooリサーチ」登録モニター及びgooユーザを対象に「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」を実施した。(有効回答者数44,011名)。
  インターネット利用ユーザのブロードバンドコンテンツの利用状況について、最新の実態を把握することを目的とした定点調査であり、今回はeラーニングの利用動向について調査した。目的は、ブロードバンド化が進展する中で重要性の高まりつつあるブロードバンドコンテンツの利用実態を定期的に把握し、その動向を明らかにしようとするもの。

 ◎eラーニングの利用効果については、7.8%が「かなり効果があった」
 eラーニング利用経験率は18.6%を占め、会社員等(会社経営者を含む)や大学生等(大学院、短大、専門学校生を含む)で高く、ビジネスマンや高校卒業後の学生を中心に利用が進んでいる。
 eラーニングの利用効果については、7.8%が「かなり効果があった」、44.4%が「やや効果があった」と回答しており、過半数が効果があったと肯定的回答をしており、自分のペースに合わせた学習や進捗管理ができることや時間を有効に使えることが主な理由である。

 ◎自ら進んで利用する
 今後の利用意向についてみると、特に利用経験者の今後の利用意向として、「自ら進んで利用する予定」という回答が37.0%と高く、また「会社や学校などの指示により利用する可能性がある」ということも49.6%と高いことから、今後eラーニングを着実に拡大するには、会社や学校による利用促進や支援が必要であることが見て取れる、と分析する。

 調査結果のポイントは、以下の通り。
 (1) eラーニング利用経験率は18.6%で、会社経営者・会社員、大学生などが高い割合。eラーニングの利用経験者は、全体の18.6%に上る(現在利用している4.6%、以前利用したことがある14.0%の合計)。職業別に見ると、利用経験率がもっとも高い層は、「会社経営者・会社員」であり、利用経験のある回答者は27.3%を占める。
 (2) eラーニングの利用分野としては、IT、語学(英語)、自社業務スキルが多い。eラーニング利用者が、これまで利用したことがある分野としては、ITが最も多く42.3%を占める。次いで、語学(英語)、自社業務スキルが多い。
 (3) 会社内で提供されているeラーニングサービスが中心。主に利用したeラーニングサービスについてその提供形態を尋ねたところ、eラーニング利用経験者のうち50.9%が「会社内(イントラネット等)で提供されているeラーニングサービス」と回答している。会社経営者・会社員の場合には、6割以上が、この会社内のeラーニングサービスを利用している。
(4) eラーニング利用者の内、過半数が「利用効果あり」と回答。eラーニングの利用効果については、利用者の7.8%が「かなり効果があった」、44.4%、「やや効果があった」と回答しており、合わせて52.2%が効果のあった旨、肯定的に回答している。
(5) eラーニングの利用には、会社からの業務命令や支援などが必要なユーザが多い。eラーニングの利用経験者における利用時のモチベーション維持に重要な点として「所属企業からの強制力(業務命令等)」の指摘が多くあった。
 (6) eラーニングの拡大には、会社等からの何らかの後押しも必要。eラーニングの利用意向は、利用経験者ほど高く、eラーニングの利用を拡大するには、eラーニングの利用経験者をまず増加させることが重要であることがうかがえる。また、eラーニング利用経験者の今後の利用意向についてみると、「自分から進んで利用する予定」(37.0%)が高いものの、「会社・学校などの指示により、利用する可能性はある(自分から進んで利用する予定はない)」(49.6%)の方がさらに高いことから、eラーニングの利用者拡大を着実に進めるには、会社等からの何らかの後押しも必要であると考えられる、という調査結果となっている。

「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」  

  ETSEducation Testing Service本部アメリカニュージャージー州)は、818日にTOEFLPBTpaper-based test)を実施する、と発表した。

 ETSプレス発表によると、日本の留学希望者が多く、TOEFL試験の需要が高いため特別実施である、と説明している。現在TOEFLテストの主流は、インターネットを介して受験するiBT(インターネットテスト)で、iBTの受講可能人数は、設備上限定されている。  

 ETSでは、例外措置として、iBT受験センターがない地区などでPBTを実施することがあった。818日のテストは、東京、名古屋、大阪市で実施される予定だと言う。

 

 

平成18年社会生活基本調査が発表に ― 生活行動に関する結果 ―

 昨年一年間に、どんな生活活動をしたか、という「社会生活基本調査」がこのほど発表になった。あなたは、どのクラスにはいるだろうか?

◎「インターネットの利用」
  1年間にインターネットを利用した人(10歳以上、仕事や学業での利用を除く。以下同じ。)は6750万人                 となっており10歳以上人口に占める割合(行動者率。以下同じ。)は59.4%。行動者率は,仕事や学業での利用も含めた平成13年 (46.4%)と比べても,13.0ポイント上した。

 この傾向はますます進むだろうと思われる。
 
◎「学習・研究」
  1年間に「学習・研究」を行った人は3998万人。行動者率は35.2%で,5年前に比べ,1.0ポイント低下。低下幅が大きい「学習・研究」の種類は、「パソコンなどの情報処理」(4.2ポイント低下)。
 
◎「スポーツ」
  1年間に「スポーツ」を行った人は7423万6千人。行動者率は65.3%で,5年前に比べ,6.9ポイント低下。種類別では「サッカー」を除くすべての種類で行動者率が低下した。
 
 ◎「趣味・娯楽」
  1年間に「趣味・娯楽」を行った人は9646万4千人。行動者率は84.9%で,5年前に比べ,1.0ポイント低下。種類別では「テレビゲーム,パソコンゲーム」,「映画鑑賞」などの行動者率が上昇している。
 
 ◎「旅行・行楽」
  1年間に「旅行・行楽」を行った人は8660万7千人。行動者率は76.2%で,5年前に比べ,4.7ポイント低下。「旅行・行楽」の種類別では,「業務出張研修・その他(海外)」を除くすべての種類で行動者率が低下。(「旅行・行楽」については,仕事や学業を含めている。)
 
 

  


 

 インターネット利用者は、2010 年には5,500 万人になるだろう、という調査結果がだされた。 この3月末で、家庭内パソコンによるインターネットの月間アクティブ利用者数が前年同月比で約500 万人、12%の増加となり、初めて4,500 万人を超えている。

 民間調査会社のネットレイティングス社が発表した。
 同社は2000 年4 月からインターネット視聴率の提供を開始し、7年。この過去7 年間の利用者数の推移データから、推察すると2008 年夏 ごろに5,000 万人を越え、3 年後の2010 年春には5,500 万人と見込まれる、とする。

 同社、代表取締役社長兼チーフアナリストの萩原雅之氏は、
 「毎月推計している月間アクティブ利用者数は、視聴率における各ウェブサイトのユニークユーザー数やページビュー数を算出する元となる最も基本的な指標です。現在でも一定のペースで利用者数が増えているのは、初めてインターネットを利用する世帯の増加だけではなく、すでにブロードバンド回線が引かれている家庭内での利用人数が増えていることが背景にあります。特に小中学生や50 歳以上のシニア層などは、まだ普及する余地があり、全体の利用者数もしばらく増加傾向が続くと思います」
と述べる。

<消費者金融の広告費用が回復、堅調な市場成長>

 大手の検索サイトなどのHPをみると、バナー広告がかなりの増加をしていることがわかるが、さてこの 広告費用はどれくらいか、と考えたことがあるだろうか?
第4四半期のネット広告費用は、約634億円、という調査結果がでた。
 これは、ネットレイティングス(渋谷区、代表取締役社長:萩原雅之)が、2006 年第4四半 期(10-12 月期)のオンライン広告統計として発表したもの。
 それによると、2006 年第4 四半期の日本全体のバナー広告費は634 億円に達し、単月平均で約210 億円余りとなり、同社が広告統計を開始した2006 年9 月度の192 億円と比較しても 9%の堅調な成長を遂げていることが分かった。

 一方、第4 四半期は日本全体のオンライン広告市場が堅調な中、同市場のメインプレイヤーのひとつである個人向けローンを取り扱う消費者金融業各社の広告出稿が落ち込みをみせた。消費者金融業をスポンサーとする媒体の一部では、大きく広告集稿が落ち込んだが、国内全体では、その落ち込 みを充分にカバーした結果だ。また、2007 年1 月度では消費者金融業の広告出 稿も回復傾向が見られる、という。

 同社の代表取締役社長兼チーフアナリストの萩原雅之は、「一般的に広告市場は経済状況と比例しながら盛衰しますが、現在のオンライン広告市場は一業種の落ち込みを市場全体でカバーする成長力を有しています。
 最近の傾向として、ネット広告の主役が従来のネットをインフラとして活用しているインターネット関連企業から自動車、化粧品、飲料・食品をはじめとする消費財メーカーにシフトしています。従来の広告市場のメインプレイヤーであるこれらの企業の積極的なネット広告の活用が日本のオンライン広告市場の成長に更なる拍車をかけていくでしょう。」
と語る。


 電子メールは今や ビジネスの必需品です、が、これの基本的マナーや使い方については、誰に聞いたらよいの?というのが実情だ。
 そこで、登場したのが、「電子メール検定試験」だ。

 各地の 商工会議所で実施しており、受験料も比較的安いのが特徴とうれしい限り。試験の内容は、・電子メールの出し方、・メールの文章の書き方、・電子メールの仕組み、 電子メールのセキュリティ 、電話やFAXとの違いなど、日常業務に使えそうなことが多く大変に実践的なのが特徴だ。

 問題数は30分、50問が出題され、100点満点のうち80%で合格ということですから、今、電子メールを使っているあなた、心配ならば、すぐにでも受験が可能かも。

 試験会場のパソコン等を利用して、試験の自動実行プログラムおよび試験問題を、インターネットを介しダウンロードして実施しますので、試験終了後、受験者の答案(データ)がインターネットを介して採点され、即時に合否判定がでるので、時間のない方にも便利だ。
  この電子メール検定が、YESプログラムに認定されますます利用の幅が広がった!(YESプログラムの説明ついてはあとのお楽しみに)

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