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クリエイター・ミュージック・IT・テクノロジー・医療などの再スタートを応援!

 大学や短大を卒業して就職したけれど、他にやりたいことがある、技術や資格を身につけてキャリアアップしたい、社会に出てはじめて自分の夢に気がついた・・。

 本当にやりたかったことを見つけるには、きっかけも時期も人それぞれ。でも、もしも、そのやりたかったことを見つけてしまったなら、もろもろの事情をかなぐり捨てても希望を叶えたいと切望し、新たな世界に突っ走ってみたくもなるだろう。しかし、だからといって、今から勉強しなおしても間に合うのか、どのくらいお金がかかるのか、その間の生活はどうするのか、と、オトナになってしまっただけに、現実的な不安や悩みに苛まれることは必須だ。

 そんな人たちの気持ちに応えるかのように、日本工学院では、大学・短大生、フリーター、社会人向けに説明会を開催するという。開催期日である11月18日には、同学院で学ぶメリットを説明するほか、実際に同学院での再スタートに成功した卒業生・在校生の体験談も聞けるという。もちろん、入学に関するあらゆる疑問や質問にも、丁寧な回答が得られるはずだ。

 これからの再スタート・ステップアップをめざしているなら、まずは話を聞いてみるといいかもしれない。特別な申し込み手続きは必要ないので、参加希望者は、直接、蒲田か八王子の同学院キャンパスへGO!

〈大学・短大生、フリーター、社会人向けに説明会〉
  日 時:2007年11月18日(日)10:30〜12:00(受付 9:30〜)
  場 所:日本工学院 蒲田キャンパス3号館1Fロビー
 (JR京浜東北線・東急池上線・東急多摩川線「蒲田駅」西口徒歩3分)
 日本工学院 八王子キャンパス厚生棟1Fロビー
 (交通:JR横浜線「八王子みなみ野駅」より無料スクールバス5分)   

 ●問い合わせ
  日本工学院 蒲田キャンパス  TEL:0120-123-351
  日本工学院 八王子キャンパス TEL:0120-444-700

日本工学院

過半数の人が「eラーニングはかなり利用効果があった」と回答
                           「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」から

  「gooリサーチ」とNTTレゾナント、および三菱総合研究所は、2007年7月、「gooリサーチ」登録モニター及びgooユーザを対象に「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」を実施した。(有効回答者数44,011名)。
  インターネット利用ユーザのブロードバンドコンテンツの利用状況について、最新の実態を把握することを目的とした定点調査であり、今回はeラーニングの利用動向について調査した。目的は、ブロードバンド化が進展する中で重要性の高まりつつあるブロードバンドコンテンツの利用実態を定期的に把握し、その動向を明らかにしようとするもの。

 ◎eラーニングの利用効果については、7.8%が「かなり効果があった」
 eラーニング利用経験率は18.6%を占め、会社員等(会社経営者を含む)や大学生等(大学院、短大、専門学校生を含む)で高く、ビジネスマンや高校卒業後の学生を中心に利用が進んでいる。
 eラーニングの利用効果については、7.8%が「かなり効果があった」、44.4%が「やや効果があった」と回答しており、過半数が効果があったと肯定的回答をしており、自分のペースに合わせた学習や進捗管理ができることや時間を有効に使えることが主な理由である。

 ◎自ら進んで利用する
 今後の利用意向についてみると、特に利用経験者の今後の利用意向として、「自ら進んで利用する予定」という回答が37.0%と高く、また「会社や学校などの指示により利用する可能性がある」ということも49.6%と高いことから、今後eラーニングを着実に拡大するには、会社や学校による利用促進や支援が必要であることが見て取れる、と分析する。

 調査結果のポイントは、以下の通り。
 (1) eラーニング利用経験率は18.6%で、会社経営者・会社員、大学生などが高い割合。eラーニングの利用経験者は、全体の18.6%に上る(現在利用している4.6%、以前利用したことがある14.0%の合計)。職業別に見ると、利用経験率がもっとも高い層は、「会社経営者・会社員」であり、利用経験のある回答者は27.3%を占める。
 (2) eラーニングの利用分野としては、IT、語学(英語)、自社業務スキルが多い。eラーニング利用者が、これまで利用したことがある分野としては、ITが最も多く42.3%を占める。次いで、語学(英語)、自社業務スキルが多い。
 (3) 会社内で提供されているeラーニングサービスが中心。主に利用したeラーニングサービスについてその提供形態を尋ねたところ、eラーニング利用経験者のうち50.9%が「会社内(イントラネット等)で提供されているeラーニングサービス」と回答している。会社経営者・会社員の場合には、6割以上が、この会社内のeラーニングサービスを利用している。
(4) eラーニング利用者の内、過半数が「利用効果あり」と回答。eラーニングの利用効果については、利用者の7.8%が「かなり効果があった」、44.4%、「やや効果があった」と回答しており、合わせて52.2%が効果のあった旨、肯定的に回答している。
(5) eラーニングの利用には、会社からの業務命令や支援などが必要なユーザが多い。eラーニングの利用経験者における利用時のモチベーション維持に重要な点として「所属企業からの強制力(業務命令等)」の指摘が多くあった。
 (6) eラーニングの拡大には、会社等からの何らかの後押しも必要。eラーニングの利用意向は、利用経験者ほど高く、eラーニングの利用を拡大するには、eラーニングの利用経験者をまず増加させることが重要であることがうかがえる。また、eラーニング利用経験者の今後の利用意向についてみると、「自分から進んで利用する予定」(37.0%)が高いものの、「会社・学校などの指示により、利用する可能性はある(自分から進んで利用する予定はない)」(49.6%)の方がさらに高いことから、eラーニングの利用者拡大を着実に進めるには、会社等からの何らかの後押しも必要であると考えられる、という調査結果となっている。

「第7回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査」  

“Imagine Cup 2007”の入賞者を発表、マイクロソフト

 マイクロソフト コーポレーション(Microsoft Corporation、本社)主催の“Imagine Cup 2007”。
韓国のソウルにおいて1週間にわたり熱戦が繰り広げられ、最終日の8月10日(金)、各部門の優勝ならびに入賞者が発表された。100か国以上の国々、100,000人以上の学生の中からファイナリストが参加した。
 ソフトウェア デザイン部門で世界第1位に輝き、25,000米ドルの賞金を手にしたのは、タイの「3KC Returns」チーム。Imagine Cupは、創造性を発揮することにより、現代社会における様々な課題の解決につながるソリューションを開発するための機会を学生たちに提供する、世界規模の学生向けIT技術 コンテストである。
 同社の最高研究戦略責任者であるクレイグ マンディ(Craig Mundie)は、「学生や彼らのプロジェクトが示した高い能力は、ビジネスリーダーやテクノロジ リーダーとしての潜在的な能力が彼らに備わっていることを示し、新たなイノベーションを起こす世代が、教育を初め広範な分野にあることを示唆しています」と述べた。

 世界大会には、世界59か国を代表する112チーム総計344人の学生が、ソフトウェア デザイン部門、組み込み開発部門、Web開発部門、ビジュアル ゲーミング部門(Project Hoshimi Programming Battle)、ITチャレンジ部門、アルゴリズム部門、写真部門、ショート フィルム部門ならびにインターフェイス デザイン部門の9部門で参加した。部門ごとの上位入賞者は、以下のとおり。

<ソフトウェア デザイン部門>
第1位: タイ (チーム名:3KC Returns 作品:LiveBook!)
 文字をウェブカメラで読み込み、その文字分析及びデータベースから意味抽出を行い、意味に相当する画像や映像を文字上に表現できるシステム
第2位: 韓国 (チーム名:EN# 605 作品:Finger Code)
 音声と指点字を相互変換し、視覚・聴覚障害者とのコミュニケーションを可能にするシステム
第3位: ジャマイカ (チーム名:ICAD 作品:CADI)
 世界中の教師や生徒が、地理的距離、異なる言語の壁を感じることなく学習できる授業環境を提供      するe-Learningソリューション
<組み込み開発部門>第1位: ブラジル 
<Web開発部門>第1位: フランス 
<ビジュアル ゲーミング部門>第1位: アルゼンチン 
<ITチャレンジ部門>第1位: 中国 
<アルゴリズム部門>第1位: ポーランド
<写真部門>第1位: ポーランド 
<ショート フィルム部門>第1位: ポーランド 
<インターフェイス デザイン部門>第1位: オーストリア
“Imagine Cup 2008世界大会”は、フランス・パリで開催の予定だという。

 情報誌「IT交差点」とは、ITエンジニア応援の雑誌だ!マイクロソフト社は、昨年秋より「Power to the PRO」と題して、ITエンジニアの活動を支援する活動を大規模に展開し、強化してきた。

 ITの導入、運用、管理に携わる IT エンジニアのビジネス環境やスキルを向上することが必要不可欠だと考え、オンラインをベースに技術情報、ソリューション情報、およびセキュリティ情報を充実し、 スキルアップのためのセミナーやイベントなど、直接にITエンジニアを技術支援する活動を実施し、オンライン掲示板やオンラインフォーラム、情報提供手段を充実したり、外部のコミュニティ団体などとも連携してきた。その活動の一環が、情報誌「IT交差点」だ。日本のITエンジニアを元気にするマガジンとして「技術」と「人」に焦点をあて、ITエンジニアの方々を多方面から支援するコンテンツでいっぱい。

 年に4回の発行を予定していると言う。すでに、モニタリングを兼ねた創刊準備号を発行している。発刊は、この秋10月の予定。ITエンジニアたちが自らの仕事や生活に新たな楽しさややりがいを見出し、IT技術で、日本の重要なインフラを支えている ことに、喜びと誇りを感じるような内容としてゆく、と言う意気込みだ。申し込みは下記から行える。
発行開始時期:  2007年10月22日(月曜日)(予定)
入手方法: マイクロソフトの営業担当者および販売店などからの入手。または、Web サイトからの郵送の申込またはPDF版のダウンロード

■トレーニングと多言語対応の強化で、世界的的にネットワーク技術者を支援

 4ヶ国語で実施される、かなりグローバルなIT資格がシスコより発表!
ネットワーク周りにかかわる人には、気になる資格試験ではないだろうか。

 シスコは7月上旬,初級レベルの新たな認定資格「CCENT」をシスコ技術者認定プログラムに追加すると発表した。8月1日に英語版を開始し,日本語,中国語,スペイン語版は今年12月に開始する予定である。

 CCENTは、ネットワークの管理業務における初級技術者の知識やスキルを認定する資格。
シスコ認定資格は、今回の拡充により技術者にとって、IT 雇用市場で差別化を図る有利なツールとなるはずだ。

 従来のシスコ技術者認定プログラムにはレベル別に3つの資格があったが,CCENTはこのうちエントリー・レベルの「CCNA(Cisco Certified Network Associate)」よりもさらに下位のレベルに位置付けられるものだ。
 カバーする内容は、初歩のネットワーク・サポートを実践するために必要な知識。
1. 小規模ネットワークを対象としたルーターやスイッチの基本知識
2. ネットワークの動作を検証するための知識
3. IPアドレスの設定や基本的なセキュリティ対策
4. ワイヤレス・ネットワークの導入など

 上級ディレクターである ジーン・ベリヴュー・ダンは 「ネットワーク技術者の仕事は豊富にあり、その業務内容はソフトウェア アプリケーションおよびシステムの設計から、すべての業種、政府機関、および個人レベルのコミュニケーションに関わるグローバル ネットワークのトラブルシューティングまで、幅広い範囲に及ぶ。

 ネットワーキングにより技術者は、世界やビジネス、人と人との対話に関する理解や能力を向上させながら、キャリアアップを実現する、幅広い機会を獲得できる」 と述べている。

(資料は、2007年6月25日に米国で発表された)

■<アメリカ、カナダ在住のIT専門技術者の34000人調査

 IT関連の資格をとると、収入にどう影響するのか、誰でも関心の高いところだ。世界的レベルでみてもどうなるのか、知りたいところだろう。

 こういったIT関連の認定資格の価値を巡る議論が続く中、資格を持つ情報セキュリティ技術者の給与水準が上昇していることが、米国フート・パートナーズLLCの調査で明らかになった。同社の調査リポートは、米国およびカナダ在住のIT専門技術者3万3,800人から得られた給与データに基づいている。

 同リポートによると、正式な資格を持つセキュリティ技術者の平均給与は、同様の職務に就いている資格を持たない技術者よりも10~15%高いという。6カ月前の時点では、有資格者とそうでない人の給与の差はこれほど大きくなかった。

 一方、情報セキュリティ以外のIT専門資格を持つ技術者の給与は、この1年間でおよそ2%下がったという。      また、数ある認定資格の中で最も高い給与が期待できるのは、CISSP(国際的に認められた
情報セキュリティ・プロフェッショナル認証資格)、CISA(公認情報システム監査人資格)、CISM(公認情報セキュリティ・マネジャー資格)の3資格だった。

米国フート・パートナーズLLC 

<横浜国大ではゲームで単位認定を>

 全国の大学を対象にしたIT活用調査「eラーニング等のITを活用した教育に関する調査」が、独立行政法人メディア教育開発センターより発表になった。
 国公私立大学1276学校を対象とした調査で、回答は915件で、約7割の回収率だった。eメールまたは郵送で回収した。

  ■IT活用教育を実施している大学は、74.6%。
 しかし、実施していない大学でも、「導入を検討している」が約35%。「導入を予定している」が12%、導入の検討も予定もないが、52.2%だった。
 導入している大学の割合の推移は、過去5年間で12,2%から33.1%と2.7倍に急増している。

■進んでいる大学の例としては、たとえば北海道大学では、基礎物理の講義を撮影し、2006年度から、全国の受講生対象に公開システムしている。工学部では、2005年から、社会人のための遠隔授業が行っている、という。
 横浜国立大学では、大学院の授業で、e-ラーニングによるビジネスゲームでの単位認定を実施。この授業では、受講生を2-3人のチームに分けてゲームを行い、受講生はチーム別のチャット機能を用いて討議を行う。教員からの指示も、チャット、もしくは掲示板で行う、という。

■東京歯科大学では、平成16年度から、eラーニングを導入。学生の講義や実習での活用以外に、病院職員の研修にも活用している。病院での安全の確認、研修医、指導医療機関講習などを独自に収録して、基本的な臨床機能のDVDを購入、いずれもイントラネットで24時間閲覧可能状態である。もちろん、大学院生含めた社会人に対してもコースを開設。場所と時間に縛られない学習、論文指導が可能となっている。

■導入メリットでは、「効果的な教育の実施が可能となった」が約56%と、高い指示を受けている。記述回答では、「学力の向上、学生ニーズにあった最適な学習が可能となった」 「学習者の活動により毎週授業を設計できる」「リソースや実績、プロジェクト進行の共有が充実」「国際的な教育連携の活動が可能となった」「動画と音声資料が提供できるようになった。歯学系ではきわめて重要な動画コンテンツだ」などのメリットがあった、と報告された。
 反面、課題は『人員不足』が約61%、「教員のスキル不足」が約55%と、実情は課題が大きいようだ。

 大学全入時代を目の前にして、熾烈な激戦の「大学」。I大学のT化は、今後の大学の行く末に、国立、私立を問わず、大きな課題となっている。

   
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