日本の広告費は、インターネット広告費用が4年連続で増加

インターネット広告費は、雑誌を抜いて第三位の地位を獲得 ~電通発表

 

  電通が今年発表した日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2007年(平成19年)日本の広告費」によれば、新聞、テレビ、ラジオ、雑誌のマスコミ4媒体は3年連続して前年を下回った。一方、4年連続増加となったインターネット広告費が、ついに雑誌広告費を抜き去り第三の広告としての地位を確立している。

 リスティングや PPC、P4P と呼ばれている「検索連動型広告」が原因と見られる。これらは特にインターネット広告市場の中でも特に伸びが顕著だ。「第3回(2008年)国内 P4P 市場規模予測」によると、検索連動型広告費はインターネット広告費の30%を占め、今後3年間でその構成比は40%にも迫る勢いだ。


 その詳細を見ると、業界としては美容・健康をはじめとして、メディア、不動産、金融、人材等、同市場をこれまで牽引してきたいわゆる上位層に関しては、ここ数年の市場拡大の影響を受けて出稿企業が増加。競争が激化し、連動して出稿するキーワードの CPC(クリック単価)も数年前に比べ上昇傾向にある。一体どの業界、階層が検索連連動型広告市場を牽引しているのか。それは隠れた主役、つまり日本企業の約99%を占めるといわれる「中堅・中小企業」、または「個人」の新規出稿需要増にあると筆者は考えている。

数年前、中堅・中小企業の多くが大手に追随するかの如く、一斉に自社ホームページを作成して多くの制作会社が潤った時期があった。最近では、Web サイトを活用したプロモーションの必要性が浸透し、Web サイトを制作する際にデフォルト(初期設定)として P4P(検索連動型広告)や SEO(検索エンジン最適化)のパッケージ提案をする企業が増えつつある。

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このページは、Study.jp 学びタイムズ < eラーニング Labo >が2008年5月29日 23:44に書いたブログ記事です。

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